一つの論文が、法曹界でひそかに話題になっている。

　刑事裁判官としてエリートコースを歩み、現在は日大法科大学院で刑事訴訟法を講じる藤井敏明さんが今年3月に発表した。裁判官による被告人の保釈の判断が、不当な拘禁を禁じた憲法に反する運用になっていないか――。そこには、古巣と過去の自分を省みる言葉が記されていた。

　大川原化工機をめぐる冤罪事件では、がんで亡くなった同社元顧問の保釈請求に東京地検は「罪証隠滅のおそれがある」と反対し、東京地裁はそれをなぞるように却下を繰り返した。警察と検察による捜査・立件の違法性は国家賠償訴訟で断罪されたが、裁判所の責任は問われず、遺族は保釈判断について検証を求めている。

　裁判所は「人権の砦」としての役割を果たせているのか。「人質司法」を改めるため、裁判官にはどのような実務が求められるのか。藤井さんを訪ねた。

無罪推定と憲法の原則に沿った運用か

　――プレサンスコーポレーションや大川原化工機をめぐる冤罪事件などで、裁判官への批判が高まりました。

　「当たり前ですが、裁判で有罪が確定する前に人を処罰することは許されない。二つの事件で逮捕・起訴された幹部らが長期間身体を拘束され、企業経営を行う自由だけでなく適切な治療を受ける機会すら奪われたことは、実質的に処罰を受けたのに等しく、正当な理由のある拘束か疑問です」

　「ただ、捜査機関の誤った見込みに基づく身柄拘束や訴追は今後もなくなるとは考えられません。人間は誰しも認知バイアスを免れず、昇進欲や組織の存在誇示などの動機からも、不当な捜査が行われてきました」

　「起訴事件の有罪率99%という状況下で、無実の人を拘束している可能性を裁判官が意識しているのかが問題です。また、憲法34条は、正当な理由なく拘禁されない『人身の自由』を保障しています。裁判官による勾留や保釈の判断は、この『正当な理由』に適合するかどうかが問われます」

　「すなわち、適正な裁判を行うためという身柄拘束の目的と、被疑者・被告人の権利や自由の制約という手段とが均衡しなければならないという『比例原則』に基づき判断される必要がある。現在の保釈実務は、それが十分に検討されているか疑問があります」

あまりに広い「罪証隠滅のおそれ」の解釈

　――刑事訴訟法の保釈除外についての規定の「罪証を隠滅すると疑うに足りる相当な理由」があまりに広義に解釈、運用されていると指摘していますね。

　「仮に被告人による証人への働きかけが行われても、それによって証人が偽証して、裁判官の判断が誤ったものになる可能性が認められなければ、罪証隠滅のおそれがあるとは言えないはずです」

　「そもそも、保釈時には事件関係者への接触禁止など厳格な条件が課されます。違反すれば保釈を取り消され保証金も没収されるだけでなく、偽証教唆罪にも問われ得る。そんなリスクを冒す者は現実的にどれほどいるでしょうか」

　――「罪証隠滅」規定が保釈請求の却下に多用される理由として、刑訴法の別の条文の不備も指摘していますね。

　「裁判官がこの規定を限定的に解釈することの障害となっているのが、勾留期間について定めた60条2項の規定です。起訴後の勾留は2カ月で、特に必要がある場合には1カ月ごとに更新できると定められています。更新は1回に限られますが、その制限が除外される場合があり、逃亡のおそれはその除外規定には含まれていません。実刑が確実に見込まれるような被告人を釈放すれば逃亡する可能性が高くても、『罪証隠滅のおそれ』以外の理由では更新の制限を逃れられない場合があり、そのことが解釈を緩くしています」

　「本来は起訴後勾留が不当に長くならないために設けられたはずの条文ですが、逆に長期拘束の原因になっている。この60条2項を削除すれば、罪証隠滅のおそれに関する緩い解釈は、改善される可能性があります」

検察官との情報格差が呼ぶ「相場」処理

　――しかしそれでも、裁判官が「罪証隠滅」の対象や方法、客観的可能性をもっと精査できないのでしょうか。なぜ、裁判官はこれほど「罪証隠滅のおそれ」を認めるのでしょうか。

　「罪証隠滅や逃亡のおそれがどの程度あるかは、将来の行動を予測する判断になるので、誰にも確実なことは言えません。そして、被告人の身柄の取り扱いに、裁判官によって大きなバラツキがあることは望ましいことではないと考えられがちです」

　「証拠の内容を知り尽くしている検察官に比べ、公判審理前の裁判官は情報量が圧倒的に少ない。罪証隠滅のおそれが高いとして保釈に反対する検察官の意見を排斥できる理由は見当たらないとして処理し、それが裁判所における『相場』にも沿っていると考えられることが多いのではないでしょうか」

　「予断排除のため、公判と保釈判断は別の裁判官が担います。自分が審理しない事件の被告人を保釈して万が一、逃亡や証拠隠滅が生じて公判を壊してしまっては申し訳ない。そういう心理もあると思います。特に国民の処罰感情が強い事件では、従来と違う運用をすることへのためらいを誰しも持つのではないでしょうか」

　「保釈請求の度に裁判官が代わることは多いですが、検察官に事件記録を提出させ検討するものの、短時間で膨大な資料を読み込み事件の本質を見抜くのは、現実問題としてなかなか難しいという側面もあると思います」

　――大川原化工機の社長ら3人の保釈請求は計20回に及び、判断に関わった裁判官は23人とされます。

　「保釈請求は却下されても、何度も請求できます。ただし、一度判断された保釈について同じ理由によって蒸し返すことはできず、新たに請求する際には、前回以降の事情変更があることを主張する必要があります」

　「否認事件では公判前整理手続きが行われることが多いですが、その初期に保釈請求しても、争点と証拠の整理が進んでいないなどとして却下されることが少なくありません。その結果、場合によっては数カ月から1年以上かけて、争点と証拠の整理が完了するか相当程度まで進んだ段階にならないと、事情変更があったとは認められない。そうした構造的問題があります」

　「この問題を解決するためには、仮に有罪となっても執行猶予となることが見込まれる事件や、無罪判決の可能性があると思われる事件などでは、公判前整理手続きの早期に、裁判官の裁量で保釈する必要があると思います」

実質的な保釈判断できる法改正も視野に

　――大川原化工機への冤罪では特に、胃がんで亡くなった元顧問による8回の保釈請求を却下し続けたことへの批判が高まりました。最高裁は年明け、個別事例を検証しないものの、保釈の運用について議論を始めます。ただ、憲法が保障する「裁判官の独立」は検証を避ける理由になるのでしょうか。

　「個々の判断を事後に上級審から検証されれば、将来の審理を縛りかねず、他の裁判官の判断にも影響を与えてしまう。やはり検証は難しいでしょう。ただ、それでは遺族も国民も『何も責任を感じていないのか』と裁判所への不信感を募らせるだけ。なぜ検証できないのかという説明と、議論を始めるという表明は、遅くとも最高検と警視庁が検証結果を発表した8月には行うべきでした」

　――大川原化工機の冤罪事件で問題視されたような保釈実務を改めるには、どうすればよいのでしょうか？

　「他の裁判官が担当する公判を壊したくないという心理が保釈への積極的姿勢にブレーキをかけているのであれば、公判前整理手続きを担当する裁判官が保釈の判断をできるよう法改正すべきです。また、それによって、保釈請求の度に裁判官が代わる可能性を避けられ、同じ裁判官が継続的に保釈を判断することになり、請求の都度、裁判官が一から事件記録を読む必要もなくなります。少なくとも現在よりは、自らの責任で、より実質的で適切な判断ができるようになるはずです」

大川原化工機めぐる保釈、自分も却下していたかも

　――今年発表した論文で、自身の裁判官現役時代を省みています。

　「大川原化工機やプレサンスコーポレーションの冤罪事件で保釈請求を却下した裁判官は、もしかしたら自分だったかもしれないと感じます。判決の宣告のような重みを感じながら勾留や保釈の判断をしてきたかというと、そんなことはありませんでした」

　「実際、主張が対立し争点がまだわからない、あるいは弁護人への信頼が持てないという理由で、保釈請求を却下したことがあります」

　「先例や標準的な運用に従う保守性は裁判所の特徴的性質ですが、裁判官も本来持っているはずの人間的な感覚がもっと判断に反映されなければならない。後に補償や国家賠償を得られたとしても、不当な身柄拘束の損害で失われた時間や命は取り戻せません。憲法は、不当な身柄拘束を防ぐ役割を裁判官に求めているのです」

ニコラス・クリストフ

　「戦争で荒廃した」街の「国内テロリスト」と戦う、としてドナルド・トランプ大統領がオレゴン州ポートランド市に派遣した州兵たちは、予想外の試練に直面することになるだろう。それは、裸の自転車乗りたちだ。

　裸での自転車ライドは、ポートランドの恒例イベントだ。ある団体は「我々の街が軍事化されることへの対応」として、イベントの開催を発表した。

　ここでいう戦場とは、こんな感じだ。

　怒りに燃えるポートランド市民は、ポートランドを「地獄」と表現したトランプ氏に反論するため、インスタグラムで美しい街の風景の写真を共有している。

　ポートランド郊外に住むオレゴン州民の私は、この街には神聖な環境と天使がつくったような料理など、天国のような魅力があると証言できる。だが、公平を期して言えば、重大な問題も抱えている。ホームレスの問題は解決困難で、昨年の殺人事件の発生率はニューヨーク市の2倍以上だった（ただし、今年は前年同期比で41％減少しているが）。ダウンタウンは全米で最もオフィスの空室率が高い場所の一つだ。企業が撤退し、長期的な経済課題となっている。

　州兵たちがオフィススペースを借りれば、ポートランドの助けになるかもしれない。しかし、トランプ氏が「内からの戦争」と戦うためとして兵を送るこの手法は、この街の問題を解決せず、むしろ悪化させる可能性がある。

　実際、私の直感では、トランプ氏がポートランドに兵を送る主な目的は、街頭での暴力を引き起こし、犯罪に厳しい指導者としての彼自身のイメージを強化しつつ、ジェフリー・エプスタイン・ファイル（注:トランプ氏を含む歴代大統領らと親交があったとされる資産家。未成年者の性的人身売買などの罪で起訴され、2019年に自殺した同氏の捜査資料）や、経済の低迷、物価上昇といった問題から有権者の目をそらすことにある。

　トランプ氏の計画は成功するかもしれない。短気な若者たちを扇動して、反撃させる可能性は十分にある。オレゴン州のリーダーたちは市民に対し、踊らされて反応することのないよう呼びかけ続けている。「えさに食いつくな」。それが民主党関係者の口癖だ。

派兵は「必要もなく、望まれてもいない」

　2020年、白人警官が黒人のジョージ・フロイドさんを殺害した事件に対する抗議活動への対応でトランプ氏が連邦軍を派遣しようとしたとき、多くのポートランド市民がえさに食いつき、暴力的な衝突に発展した。振り返ってみると、善意から行われたこうした抗議活動は、人種的正義を前進させることはなく、ポートランドと民主党のブランドを傷つけた。無法状態が広がり、2022年まで殺人事件が急増した。

　ポートランドの犯罪率は依然高いとはいえ、その後は減少している。今年は移民税関捜査局（ICE）の事務所前で抗議活動や小競り合いがあり、これがトランプ氏を警戒させたようだが、ここ数週間は沈静化していた（トランプ氏が派兵を公表するまでは）。

　「反乱が起きていようがいまいが、ポートランドは、反乱を起こした地域のように扱われるひどい運命にあるのだろうか？」と、ポートランドの新聞「ウィラメット・ウィーク」の記者は問いかけた。

　トランプ政権が予算の逼迫を理由に国民の健康保険加入を阻む一方、ポートランドへの派兵に1千万ドルもの予算を費やそうとしているのも腹立たしいことだ。ポートランドでは必要もないし、望まれてもいない。

　改革派で実業家の新ポートランド市長キース・ウィルソン氏は、本当に必要な分野への連邦政府の支援ならば喜んで受け入れると述べた。「代わりに、教師100人や技術者100人、あるいは依存症対策の専門家100人を派遣したらどうだろう」と記者会見で物憂げに語った。

独裁者の典型的な行動に警戒

　私はキャリアの多くを独裁政権の取材に費やしてきたので、トランプ氏が批判的な人々や民主党支持の街に罰を与えるために、事実上自らの親衛隊を創設しようとしていることに、特に警戒感を抱いている。これは独裁者の典型的な行動で、1989年の天安門事件のような極端なケースでは、こうした軍隊が抗議者を虐殺するために使われたのを見てきた。

　ここでそんなことは起こらないと思うが、トランプ氏はかねて、反対派を抑圧するために軍事力を動員することに関心を示してきた。2020年、人種差別に抗議する人々について「撃てばいいじゃないか？」「脚などを撃てばいいんじゃないか？」と尋ねてきたと、元国防長官のマーク・エスパー氏は回想した。連邦判事のウィリアム・G・ヤング氏は既に、トランプ政権が移民当局の捜査官を動員し、パレスチナ人を支援する移民の発言を組織的に封殺し、学内活動を萎縮させたと認定している。

　1990年代にアイダホ州ルビーリッジやテキサス州ウェーコで起きた衝突事件で、連邦軍の行き過ぎた介入を非難していた保守派が、今やトランプ氏が国中に連邦軍を派遣するのを称賛していることには、驚かされる。

　もしトランプ氏がオレゴン州で本当に反乱を起こしている人を見つけたいのなら、私はどこにいるのか教えることができる。2021年1月6日の連邦議会議事堂襲撃事件に加わったとして有罪判決を受け、今は大統領恩赦で免責を享受している人が数人いる。

勢力を拡大する覆面捜査官たち

　トランプ氏は、特にICEを強力な武装組織へと変容させている。捜査官たちはしばしば覆面をかぶり、身分証明書の提示を拒否し、路上から人々を覆面車両で連れ去っている。レーガン元大統領が指名したヤング判事は、捜査官の覆面着用が「ひきょうなならず者や、軽蔑された（白人至上主義の秘密結社）クー・クラックス・クラン（KKK）」を連想させ、「アメリカ国民を恐怖に陥れて沈黙させる」ことを意図するものだと警告した。

　トランプ氏は、国内で活動するこうした影の勢力を大幅に拡大している。ICEの予算は、連邦捜査局（FBI）や麻薬取締局、連邦刑務所局とその他の連邦機関の予算総額を上回る見込みだ。

　トランプ氏は9月、国家安全保障に関する大統領覚書を出し、連邦政府の対テロ権限を行使し、国内の脅威を鎮圧するよう指示した。この脅威には「反米主義、反資本主義、反キリスト教」や「移民や人種、ジェンダーに関する極端な思想」を掲げる人たちも含まれると、指令は示唆している。

　トランプ氏は米軍を政治化し、より個人的な軍隊に変えようとしている。この夏、彼は海兵隊員700人をロサンゼルスに派遣した。州兵ではなく正規軍の国内派遣は30年以上なかったことだ。国土安全保障省長官のクリスティ・ノーム氏は、その意図は「社会主義者たちから都市を解放すること」と主張し、政治的な目的を示唆したようだ。

　トランプ氏は国内での武力行使を可能にする反乱法を発動させる考えをほのめかしてきた。州兵のポートランド派遣でそこに少しずつ近づいている。国内の都市を軍事的な「訓練場」として利用するよう推奨したのは、とりわけ不適切だ。

　「我々の軍隊を政治化し、自国のコミュニティーの同胞のアメリカ人を威嚇させるというこの危険なパターンは、まさに非アメリカ的である」と、退役軍人でイリノイ州選出のタミー・ダックワース上院議員（民主党）は記している。

　親から子へ、師から弟子へ。歌舞伎の芸は、人から人へと受け渡されてきました。11歳で「高麗屋」（松本幸四郎家）に入門して七十余年、一門の最長老であり、名脇役として舞台を支え続けてきた松本錦吾さんに聞きました。

高麗屋入門の巡り合わせ

　11歳で八代目松本幸四郎師（初代白鸚、1910～82）の内弟子になりました。いまの十代目幸四郎（52）の祖父です。この入門には、あるいきさつがありましてね――。

　私の父も歌舞伎役者で、七代目幸四郎さん（1870～1949）の弟子だったのですが、途中から関西歌舞伎に移り、私は大阪で生まれ、京都で育ちました。

　八代目が、主演映画「花の生涯」を京都で撮った時、父に声を掛けてくださった。両親は八代目夫妻が滞在していた旅館にあいさつにうかがったのですが、その場で、母が脳溢血で倒れてしまった。その時、おふくろは奥様の手を握り、「忠（ただし）をお願いします」と頼んだそうなんです。忠は私の本名です。それが8月のこと。10月には東京に来て、八代目の家から小学校に通い始めました。

　以来、70年以上、「高麗屋」（幸四郎一門）のひとりとして舞台を務めています。役を演じるのはもちろん、後見（舞台上で演者を補佐する役）としても、ありとあらゆる舞台に立ち会ってきたので、たいていの演目は、せりふも声の調子も、動きも、この体に染みついている。

　例えば、高麗屋の家の芸である「勧進帳」は、子供時代に「太刀持ち」で出て以来、弁慶と富樫以外は、義経、四天王、番卒と全ての役で、千何百回演じています。だから、十代目、その息子の市川染五郎（20）にも、先人たちがどう演じてきたのか、具体的に、しっかり伝えています。それが11歳から育ててくれた師匠への恩返しです。

　映像を見て、形をまねることは出来ますが、衣装の重さ、差した刀の具合などを考えながら、どのくらいの勢いで動き、脚を踏ん張るのか、といったことは、体験していないとわからない。「ビデオ先生」は教えてくれませんからね。

　高麗屋一門が東宝へ移籍した時期は、もちろん、一緒に行きました。当時の若旦那（六代目染五郎、九代目幸四郎、現・二代目白鸚=83歳）がシェークスピアの「ハムレット」を演じた時は、私も出ましたよ。タイツをはいたのは、あの時だけですが。ミュージカルですか？　それは出てない。私が歌うと、長唄になっちゃいますから、ははは。

　7月に前橋市で舞踊公演がありました。戦争中、群馬に疎開していた七代目が、戦後すぐ、復興のために「橋弁慶」を演じた縁で、80年ぶりに、ひ孫の十代目が同じ演目の一部を披露し、私が振り付けました。「橋弁慶」は昔、父に教わった。父は師匠の七代目に習ったと思います。巡り巡って、つながっているのですねえ。

　教えるということでは、国立劇場の歌舞伎俳優養成の講師をずいぶんやりましたよ。アマチュアでは、いろいろな大学の歌舞伎研究会の指導もしていました。新潟へも教えに行っていました。いまも関わっているのは、九州の「久留米ちくご大歌舞伎」。今年も10月26日に公演があります。

　歌舞伎座の「秀山祭九月大歌舞伎」の「寺子屋」での春藤玄蕃は、初めて演じた役でした。小太郎で出た東京での初舞台から、何度も何度も出ていますから、初役といっても、せりふは入っていて、苦労はないのですが。

　「書きもの」（新作）のせりふが覚えられなくなったら引退だと思っていますが、まだ頭に入るので、しばらくは現役で舞台に立てそうです。